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基金の年金や一時金は、受給資格を満たしていても、ご自身で請求手続をしなければうけとることができません。
手続方法や必要な書類は、在職(加入)期間や退職したときの年齢によって異なります。詳しくは、退職される際に基金からご案内しますが、ここでは退職前の準備として、どのような手続が必要になるのか確認しておきましょう。

基金の年金をうけられる方(在職20年以上) 

退職したときに、「年金」または「一時金」の請求手続をします。第1年金、第2年金それぞれについて、年金の支給期間や一時金化する割合を選択してください。
年金の支給開始は退職時の年齢によって異なります。60歳(定年)退職または50歳未満で退職した方は60歳からです。50歳以上60歳未満で退職した方は、退職したときから、または60歳からのどちらかを選べます。
60歳未満で退職し、60歳から年金受給を選んだ方には、年金の支給開始時期が近くなると、改めて基金から必要手続のご案内を郵送いたします。

基金の年金をうけられない方(在職20年未満)

退職したときに「脱退一時金」の請求手続をします。
脱退一時金のうけとり方法は、退職時に基金からうけとるか、他の年金制度へ移すのかを選択できます。


退職後、住所や電話番号が変わったときは、基金にご連絡ください

 退職して年金をうけはじめるまでの間に、基金からご案内やお知らせをお送りすることがあります。住所、電話番号、氏名などに変更があった場合は、必ず基金までご連絡をお願いします。
  → 年金受給中の手続

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